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IPOってなに？
IPOはわかりやすく言うと株の「新規公開株」や「新規上場株式」のことです。具体的には、株を投資家に売り出して、証券取引所に上場し、誰でも株取引ができるようにすることをIPOといいます。
どこかの会社の株が上場するときに、事前に誰かが株をすでに持っていないと値がつかないので、事前にその会社の株を買っておいてもらうのです。
そしてIPO投資法ですが、上場する会社の株を事前に抽選により当選して持っていて上場した日にどうなるかと言うと！
なんと！かなりの確率で儲かります！
そして、新規に上場するときに配られた株を買う権利を抽選で手に入れ、上場日のはじめに付く株価（初値〔はつね〕）で株を売ることで利益を出すことです。もっとかんたんに言えば、「上場する前に株を手に入れて、上場日に売る」という作業。 たったこれだけで利益が出る投資法です。（得体のしれない“未公開株詐欺”とは違って、信用のある証券会社から公正な抽選によって手に入れます）
IPO投資法の利点
①IPO株の取得のための応募や取得に際し、特別な費用がかからない
②上場する際に、初日の初値が大きく上がることが多い
③銘柄によっては長期に保持する事によりかなりの利益を得ることができる。
④公募価格は割安な設定の銘柄もある
これらのようにIPOには新規上場の際にはかなりの利益をリスクを少なくして、得ることができる可能性があります。もちろん１００パーセント値上がりするとは限りません。
IPO株が当たりやすい証券会社
IPOがいくらオススメだと言っても、まずは上場株の抽選に当たらなくてはいけません。
どうすればいいでしょうか？
IPOの株を当てるためには、まずは少しでも当たりやすい証券会社に口座を作ります。
少しでも確率を上げるためには、当たる確率の高い何社かの証券会社に、口座を作りましょう。
当てるためのポイントは、『IPO株の取り扱い数』『主幹事が多い』『口座の数』『IPOの抽選方法』などがあります。
IPO株を当てるためにはどこの証券会社でも良いわけではありません
証券会社に口座を作るのは、ネット証券がオススメです
1つの口座でも当たるかもしれませんが本気で当てるためには複数の口座を作った方が当選確率を上げることが出来ます。
個人的にオススメな証券会社
IPO投資の必須証券会社はこちらです
SBI証券
SBI証券はIPOには必須の証券会社です。IPOの取り扱い数もダントツに多く、主幹事もそれなりにあります。また、IPOチャレンジポイントというSBI独自の制度があり、抽選に応募して落選した際に１ポイントずつポイントが貯まり、その貯まったポイントを使って応募すると当選確率を上げることが出来ます。ポイントを使って外れれてもポイントは減らないのでたくさん貯めて応募すればいつかは当たります。
マネックス証券
マネックス証券は、IPOの取り扱い数も多く、抽選の際に資金量に関係なく完全平等抽選方式を取っており、資金量も少なくIPO初心者には必須の証券会社です。
野村証券
野村証券は、IPOの取り扱い数も多いのですが、主幹事になる回数が他の証券会社より多く、また抽選に応募する際に事前にお金を入金しなくても応募できる前金不要性の証券会社です。またオンライン取引では完全平等抽選を行なっています。
SMBC日興証券
SMBC証券は、IPOの取り扱い数も多く、主幹事になることも多い証券会社です。配分はネット抽選に全体の10パーセントとなっていますが主幹事の場合にはチャンスはあります。またネットでの抽選は完全平等抽選を行っています。
軍資金が少ないがIPO投資を挑戦したい方
こちらの証券会社は、口座にあらかじめお金を入金していなくても
抽選を申し込むことができる前入金不要なので気軽に応募できます
野村証券
岡三証券
松井証券
ライブスター証券
DMM証券
IPO株の当選確率を上げる方法
IPO株の当選確率をさらに上げるには、
まずはIPOを扱っている証券会社を複数口座作ります。
それも１口座だけでは確率は上がりません。
同じIPO株の会社の応募の際にある証券会社から応募できる株数が決まっています。
そこで複数の証券口座から応募するのです。
同じIPO株を複数の証券会社から応募した方が確率は上がります。
最初は手間ですが、証券会社に口座を作っても手数料はかからないので、ここは頑張ってください。
IPOで損をしないための注意事項
IPOが当選しても損しては意味がないので、公募割れしない銘柄を選ぶ方法を紹介します
①IPOの株の抽選を応募する際に、ある程度の買値の幅が注文の際に設定されているのですが、公募価格が決定された際に、この価格が上限に達していない場合は購入を控えたほうがよいです。
②上場する際に新規の公開株数が多すぎる銘柄は、抽選で当たって買った価格より上場した際に元本割れする可能性があります。
③業績が悪く何年の赤字の銘柄や、業績が下がってきている銘柄は避けた方が良いです。
